自宅は購入するのか借りるのか論争に終止符を打つ！購入するの１択！
長年自宅の所有についての論争があります。
「購入」vs「借りる」
結論から先に言うと、「購入」の一択です！
２者の主張にはそれぞれ納得できそうなものはありますが、トータルで見た場合には、間違いなく自宅は買って所有した方が良いです。
しかも長生きすればするほど、それが顕著になります。
目次
２者の主張を比較する
こんなにも長い間論争が続くというのは、それぞれにメリットがあるからになりますが、まずはその意見を確認してみましょう。
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購入派の意見 ①所有者に万が一のことがあったら、住宅ローンの支払いが団体信用生命保険でカバーされるので、ローンがなくなる。 ②老後収入が無くなっても、住むところが確保できる。 ③同じ金額を払うと、賃貸よりも広いくて設備のグレードが高い家に住める。 ④家が資産になる。 |
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借りる派の意見 ①賃貸なら常に最新の設備の物件に住める。 ②新築で購入しても数年も経てば中古になってしまう。 ③近所にトラブルメーカーが住んでいても、引っ越せば済むという「移動の自由」がある。 ④固定資産税を払う必要がない。 |
40年間の費用を比較するならトータルで見ることが大切
仮に40歳で5000万円の自宅を買う場合と、そのグレードに見合った賃貸マンション（月15万円）に住む場合を比較します。
その他、寿命を80歳とします。
自宅を購入した場合には、8,075万円の総支払額（青字）が算出されました。
一方、借りた場合は、同じグレード（月15万円）のケースでは総住居費は7,700万円（赤字）となります。
よりグレードの高いマンション（月20万円）だと総居住費は1億240万円（赤字）かかりますし、グレードを下げた場合（月13万円）だと6,684万円（赤字）となります。
よくある購入vs賃貸論争では、ここで話が終わるのですが、実際にはこれだけではありません。
人によっては、40年後に購入した自宅を売却できる人もいます。
40年後の資産評価を考慮した表が以下になります。
資産評価が20％になった場合、40年間の総支払額（青字）から売却を考慮した実質総住居費は7,111万円（紫字）となります。
同じようにみていくと、資産評価が上がれば上がるほど、実質総住居費は下がっていきます（紫字）。
売却まで考えた場合、購入する方がトータル的には安くなることになります。
売却した場合は、その後売却した金額を利用して、新たに買うことも借りることもできるようになります。
これは、まさしく借りる派のメリットでもある「移動の自由」が購入派にもあることになります。
誰にでもある本当のリスクは、「長生きすること」
また、賃貸を一生続けるのには、「長生きをするリスク」もあります。長生きすればするほど、お金がなくなるのです。
平均寿命が長くなっていることを考えると、あなたの老後も100歳が当たり前になる可能性もあります。
老後は最低でも2,000万円が必要になりますが、住宅にその費用を取られるのは危険です。
住む場所で決着する
購入した自宅の資産評価はどのような場所にすると高くなるのでしょうか？
結論は、都心などのような便利な場所にすることです。
人口が減って、物件が余るようになると、必然的に便利な場所にある物件の評価が上がります。
結果的に、資産評価が40年前よりも上がることがあります。
改めて賃貸派を否定すると・・・
購入派の意見は全て分かりますが、借りる派の意見は、「借りる派だけが享受できる利点」ではありません。
①賃貸なら常に最新の設備の物件に住める
購入者は設備が古くなったら最新のものを買えば良いので、「借りる派だけが享受できる利点」ではありません。
②新築で購入しても10年も経てば古くなってしまう
この意見については、購入派は、最初から期待はしていないはずです。買って一瞬で中古になってしまう新築物件はプレミアがついていることは分かっていますし、何を重視しているかと言うと、「最初に住む」ことだからです。
③近所にトラブルメーカーが住んでいても、引っ越せば済むという「移動の自由」がある
この意見に対しては、上でも書いた通り、購入派にも移動の自由はありますので「借りる派だけが享受できる利点」ではありません。
④固定資産税を払う必要がない
固定資産税は購入者だけが支払っていると思っていると、それは間違いです。賃貸マンションやアパートのオーナーは、居住者が払っている家賃から、固定資産税を支払っているので、実質居住者が支払っているのです。
まとめ
以上のように、この論争は、実は購入派の方が圧倒的に勝ちます。
実際の費用についてもそうですし、住む場所によっては購入派は移動の自由まで得られます。
これから購入を考えている人にとっては、とても有益な情報になったと思います。
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